ご購入について
ご購入7つのポイント
補聴器を購入する際に重要なのは、聴力や聞こえの状態、耳の形、そして予算なども含めて、本当に使う人に合ったものを選ぶことです。使う人にピッタリ合った満足のいく補聴器と出会うために、補聴器を購入する際にポイントとなる項目を７つ、まとめて見てみましょう。
※購入所要時間は約1時間かかります。
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聞こえの状態や疑問、不安などもお聞かせください
どんな時に不便を感じているのか、どういう音が聞こえにくいのかなど、自分の現在の聞こえの状態をできるだけ詳しくお店の人に伝えましょう。
また、補聴器についての疑問や不安なども、遠慮なく相談することが大切です。お店の人は補聴器のプロですから、どんな小さなことでもそのままにしないで、気軽にお店の人に尋ねてみましょう。このカウンセリングから補聴器選びがスタートします。 -
防音室内にて専用の聴力測定機器などで正確にお調べします
現在の聴力や言葉の聞き取りの状態を正確に調べます。純音の聴力測定と言葉の聞き取りテストを行い、防音室内で専用の聴力測定機器やコンピュータを使用して、一人ひとりの聞こえの状態を把握します。ここで調べた情報が、これからの補聴器選びのプロセスのベースになります。
※聴力検査は補聴器調整のためにのみ行われ、当店では検査による診断は医療行為に当たるため、行いません。 -
タイプによる違いなど、遠慮なくご質問ください
聴力測定の結果もふまえた上で、使う人の聴力や聞こえの状態、そして補聴器を使う目的、予算などのさまざまな要素を検討しながら、使う人に合った最適な補聴器の候補を選びます。
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ぴったり合った補聴器を選ぶ大切なポイントです
お店のスタッフが、使う人の聴力や聞こえの状態に合わせて、補聴器の音域や音質、出力など、きめ細かな調整を行います。どの高さの音をどの程度増幅させれば聞き取りがよくなるのか、うるさいと感じている音はどんな音で、どの程度抑える必要があるのか、などさまざまな要素を検討しながら、緻密な調整を行います。自分にぴったり合った補聴器を選んでいくうえで、このフィッティングのプロセスが非常に重要になってきます。
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具体的な聞こえ方や、気になることをお聞かせください
実際に補聴器をつけて音を聞いてみます。静かなところだけではなく、騒がしい場所などいろいろな環境で言葉がどう聞こえるかを試してみるようにします。実際の生活で、補聴器を使うのは静かな場所ばかりではありませんし、うるさい場所ばかりでもありません。そうしたさまざまな場所で、補聴器は最適な聞こえを提供できなければなりません。
この試聴の段階でも、補聴器の聞こえ方についてお店の人と相談をしながら細かい調整を行い、いろいろな環境で快適に聞こえるような補聴器をつくりあげていきます。 -
補聴器の種類によって納品期間がちがいます
自分に合う補聴器が見つかったら、いよいよご購入です。購入する補聴器のタイプによって、すぐ持ち帰ることができるものと、完成までに一週間程度かかるものがあります。
- 耳かけ型補聴器
- 耳かけ型補聴器は購入した日からすぐに使用することができます。ただし、イヤモールドなどを使用する場合は、耳型を取ってからイヤモールドが完成するまで、一週間程度かかります。
オープンタイプの補聴器は、附属の耳栓の大きさがいくつか用意されているので、自分に合うサイズの耳栓をつければすぐに使うことができます。 - 耳あな型補聴器
- 耳あな型補聴器は、耳の穴にぴったり収まらないと、ハウリングを引き起こします。そのため、使う人の耳の穴の形にぴったり合わせたシェル（外形部）をつくる必要があります。そのため耳穴の型を取ってから、完成までに一週間程度かかります。
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気になることがありましら、お気軽にご相談ください
補聴器を購入した後も、いろいろな環境での聞こえを確かめながら、さらに調整を重ねて、満足のいく補聴器に仕上げていきます。そのため、購入した後も定期的に販売店に通って、調整をしてもらうことが大切です。補聴器に慣れてくると、もう少しこう聞こえるようにしたい、この音が少しうるさく感じて気になるといった要望が出てくるようになります。少しでも気になることや不具合があった場合は、お店に相談するようにしましょう。
補聴器のご購入と補助金
補聴器の購入に対して補助金が支給される制度をご存じですか？
障害者総合支援法には、障害程度等級に該当した場合、市区町村の福祉課へ申請することで補聴器の費用が支給される制度があります。
補聴器購入を補助する制度
現行の健康保険や生命保険では補聴器を支給されることはありません。しかし、障害者総合支援法による障害者手帳の保持者には、難聴の程度に応じて補聴器の支給を受けられる制度があります。補聴器購入の補助制度は居住する市町村により異なります。
詳しいことは、居住する市町村の福祉法担当窓口に問い合わせてみると良いでしょう。
補聴器購入の医療費控除
医療費控除の対象となる医療費の範囲に含まれるものとして、医療用器具の購入、賃借又は使用のための費用で通常必要なもののほか、自己の日常最低限の用を足すために供される義手、義足、松葉づえ、補聴器、義歯等の購入のための費用も含まれるものとされています（所得税基本通達73－3）。
しかし、これらの費用は、医師又は歯科医師等の治療又は診療等を受けるために直接必要なものであることが要件です（所得税基本通達73－3本文）。したがって、眼科医に検眼をしてもらって、その診断書や処方に基づいて眼鏡店で購入される近視や遠視、老眼、弱視などのために使用される眼鏡は、日常最低限の用を足すために使用するものではありますが、医師の治療等の過程で直接必要なものとは認められませんので医療費控除の対象とはなりません。
また、このことは、補聴器であっても同様に、医師の治療等の過程で直接必要とされて購入した場合に限られます。
確定申告の際には、補聴器に係る領収書のほかに、治療の対象となる疾病名や、治療を必要とする症状であることが明確に記載された処方箋を確定申告書に添付する必要があります。
